２月26日、上山市「日本の宿 古窯」で標記検討会を開催しました。
　昭和63年の設立以来、20年目となる活力ある土づくり実践集団連絡協議会は、生産者・消費者から信頼される産地形成を目指すため、山形米の需要拡大を目的とした「 山形ＪＡ米日本一売れる米づくり運動」を実践母体として、“有機物の施用”、“土づくり肥料の共同散布”、“深耕による根域の拡大”を３本柱に、地域ぐるみの総合的な土づくりを展開しています。
　検討会には、山形県農林水産部、生産者、ＪＡ担当者等、約100名が参加。同協議会の清藤会長（県本部運営委員会副会長）のあいさつの後、県農林水産部エコ農業推進課鈴木課長補佐が「土づくりは農業生産活動の基本。今後も本県農業が土づくりを基本に持続的に続いていくことを期待している。」とあいさつ。その後、平成19年産米の生育概況・流通経過、土づくり実践集団の事業概況、「土づくり実証団地」の成績等について報告しました。
　最後に、佐藤食品工業株式会社 取締役 原材料部部長 加藤 仁 氏より、「売れる米づくり　消費地に求めるもの」と題した講演をいただき、加藤氏は、“会社のためではなく、消費者のニーズに応えるための事業展開をしていく必要がある”と参加者に訴えていました。

同協議会 清藤会長のあいさつ	佐藤食品工業�� 加藤部長による講演の様子
会場の様子