２月23日、上山市「日本の宿 古窯」で標記検討会を開催しました。
昭和63年の設立以来、23年目となる活力ある土づくり実践集団連絡協議会は、販売を起点とした山形県産米の需要拡大と銘柄確立を目指した「売れる米づくり“ＪＡ米固定需要３００万俵確保”運動」を実践母体として、“有機物の施用”、“土づくり肥料の共同散布”、“深耕による根域の拡大”を３本柱に、地域ぐるみの総合的な土づくりを展開しています。 検討会には山形県、生産者、ＪＡ担当者等、約90名が参加。同協議会の阿部会長(県本部運営委員会副会長)のあいさつの後、県農林水産部エコ農業推進課 森岡安全農産主査が「今後も良質米安定生産のため、有機物の施用や土づくり肥料の散布といった技術が継続されていくことを期待している。｣とあいさつ。その後、米穀情勢、土づくり実践集団の事業概況、土づくり実証団地の成績等について報告しました。
最後に、山形県農業総合研究センター 食の安全環境部長 熊谷 勝巳氏より「気象の温暖化に対応した水田の土壌管理と土づくり」と題した講演をいただき、熊谷部長は“中干しの徹底等により温暖化の防止に貢献するとともに、温暖化に対応する管理として適正な生育コントロールとケイ酸資材の施用が継続して実施されることを期待する”と参加者に力強く訴えていました。
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