山形県さくらんぼハウス栽培研究会とJA全農山形は12月13日、天童市で「2022年度ハウスさくらんぼ販売反省検討会及び栽培研修会」を開催しました。

今年のハウスサクランボの生産・出荷概況報告や、生産者と市場担当者による意見交換、県農林水産部とＪＡ全農山形による高温対策・適性施肥についての講演が行われました。

同研究会会員や県とJA全農山形の担当者ら約80人の他、東京青果（株）果実第１事業部と大果大阪青果（株）果実部の代表者も参加しました。

同研究会の報告によると、今年はＬサイズ以下をパック商品に誘導し、スーパー等での売り場拡大や販売ＰＲを強化した他、最大需要期である「母の日」の物流確保も行われ、着果・果実肥大が良好だったため、良い品質のものを安定出荷できたといいます。

しかし、コロナ禍による行動制限がない状況下での販売となり、消費者の購買行動は外食やレジャーに向くなど、量販店等の消費は昨年に比べ伸び悩みました。

また、段ボールや包装資材の高騰は今後も続く見込みで、生産者の手取り最大化に向けた対策が必要とされています。

同研究会では来年度に向け、新たな統一規格の導入検討や持続可能な輸送体制の構築、「母の日」の対応期間延長に向けた働きかけを行っていきます。

また、県産サクランボ全体の需要底上げを目指し、出荷・販売情勢の把握や異常気象等への臨機応変で迅速な対応ができるよう、JAや市場との連携体制を強化していく方針です。

最後に、生産者から営農経営の厳しい現状が語られると市場担当者は「単価を上げるには需要期での厳選出荷が重要。特に旬の時期が短いサクランボは、出荷が少しでも遅れると価格に大きな違いが出る。我々も全力で販売していくので共に頑張ろう」と力強く応えました。