山形県さくらんぼハウス栽培研究会（事務局＝JA全農山形）は３月15日、山形市で主要市場との情報交換会を開催しました。

当研究会の会員や県内JAの担当者ら約20人の他、東京や大阪にある主要青果市場８社の担当者も出席しました。

JA全農山形では今年、県内JA全体で155トンの出荷を計画しています。

早期加温を含む加温タイプは４月中旬に出揃い、５月上旬から盛期を迎える予定。

短期加温・無加温などを含めた全体の盛期は５月中下旬頃を見込んでいます。

県内JA全体のハウスサクランボの生産について、生産者の高齢化などにより、栽培者数・栽培面積ともに減少傾向が続いています。

意見交換の場では、当研究会の須藤一元会長が会員を代表して「生産資材や燃料費の高騰、人手不足など、生産現場は厳しい状況が続いている。他産地に負けない品質と商品力の高さを強みに、単価の底上げと販売拡大を図ってほしい」と力を込めて話しました。

市場担当者は「インバウンド（訪日外国人）需要は回復傾向にあるものの、消費者は物価高で高級果物などの嗜好品を買い控える傾向が強くなっている。ブランド価値を守るためにも、品質劣化のない荷姿に応じた厳選出荷をお願いしたい」と伝え、2024年産の販売対策を話し合いました。

JA全農山形では、最需要期である「母の日」の数量確保に向けて産地には栽培管理の徹底を呼び掛ける他、市場には出荷最盛期の価格帯維持を要請していきます。

また、JAや市場と連携し、出荷・販売情勢の把握や臨機応変な出荷対応に努めていく方針です。